志田 貴史
株式会社ヒューマンブレークスルー 代表取締役
ES・エンゲージメントコンサルタント
講師カテゴリー
- 経営・ビジネス
- リーダーシップ・マネジメント
- エンゲージメント
- ビジネス研修
- リーダーシップ・マネジメント
- コミュニケーション・世代間ギャップ
- 安全大会
- コミュニケーション
- 労働組合
- リーダーシップ・マネジメント
- コミュニケーション
出身地・ゆかりの地
福岡県
プロフィール
1972年生まれ。福岡大学法学部卒業後、上場大手メーカー、経営コンサルタント会社を経て、2007年「ES・エンゲージメント向上から経営の好循環サイクルをつくる」をテーマとしたコンサルティング事業展開のため、日本初となるES・エンゲージメントに専門特化したコンサルティング会社である、株式会社ヒューマンブレークスルーを設立し、代表取締役に就任する。
創業から現在まで首尾一貫してES・エンゲージメントに専門特化したコンサルティングに注力。支援企業は500社を超え、ES・エンゲージメント調査ではこれまで10万人以上の働く人の声を分析。中小企業から日本を代表する上場企業や大企業まで、様々な業種・業界で豊富なコンサルティング実績がある。
コンサルティング先には、離職率1%や経常利益率が10%台の成果を出す会社もあり、日本全国でES・エンゲージメントの講演やコンサルティングを展開。近年はES・エンゲージメントの専門家養成事業にも携わり、ES・エンゲージメントコンサルタントグループの代表も務める。
主な著書に『会社の業績がみるみる伸びる社員満足(ES)の鉄則』(総合法令出版)、『顧客と会社を幸せにするES(社員満足)経営の鉄則』(中央経済社)、『ESで離職率1%を可能にする人繰りの技術』(太陽出版)。最新刊では『中小企業も実践できる従業員エンゲージメントの教科書』(中央経済社)があり、いずれも増刷しロングセラーとなっている。
講演テーマ
【エンゲージメント向上】
人手不足の経営環境下、従業員の定着や採用力をさらに強化したい。人的資本の開示が上場企業から義務化され、人的資本経営の推進を図っていかなければいけない。このような背景から「従業員エンゲージメント」への取組みが活発になっています。一方で「従業員エンゲージメント調査はやったものの、これといった改善につながっていない」このような声が多く
聞かれています。株式会社ヒューマンブレークスルー主催のセミナー時に行ったアンケートでは、84%がこのような落とし穴に落ちています。
では、どのようにすれば成果を生む取組みになるのか。17年間従業員エンゲージメントに専門特化しコンサルティングを行ってきた事例をもとに解説いたします。
実績
講演実積
株式会社アカデミー、株式会社朝日新聞社、株式会社あかさきグループワールドワイド、株式会社アルプス技研、株式会社イオスコーポレーション、株式会社NTTフィールドテクノ、株式会社エルビー、岡三証券株式会社、京王百貨店株式会社、株式会社ぐるなび、航空自衛隊幹部学校、株式会社サニクリーン九州、株式会社山陰合同銀行、三和酒類株式会社、三和エステート株式会社、株式会社三栄、三和ホールディングス株式会社、新栄住宅株式会社、株式会社伸喜、株式会社仙台協立、JAグループ宮崎、JA共済連、JA宮崎中央会、カルソニックカンセイ福島株式会社、株式会社シジシージャパン、照栄建設株式会社、新栄住宅株式会社、設備保守センター株式会社、ソフトバンク株式会社、タイムズモビリティネットワークス株式会社、ダイワロイヤル株式会社、株式会社タカヨシ、タマキハウジング株式会社、タマキホーム株式会社、チロルチョコ株式会社、株式会社デンソーセールス、TOTOプラテクノ株式会社、株式会社松阪鉄工所、ミシマ株式会社、株式会社ミツトヨ、モスバーガー共栄会、南条装備工業株式会社、西日本シティ銀行、日本トーター株式会社、日本商事株式会社、日本郵便株式会社、ネクサスエナジー株式会社、株式会社ハーモニックプレシジョン、株式会社フェアリィー、福岡運輸システムネット株式会社、株式会社プライムクロス、ブロードリーフ株式会社、富士急行株式会社、株式会社ミツトヨ、株式会社みどり薬局、モスバーガー共栄会、富田薬品株式会社、株式会社レインボーモータースクール、株式会社山﨑など他業種規模を問わず実績多数(抜粋して掲載)
講演の特徴
エンゲージメントの理論や理屈だけに留まらず、エンゲージメントの向上で離職率1%を実現した会社など、実際のコンサルティング会社の事例をお話できます。
著書
『会社の業績がみるみる伸びる 「社員満足(ES)」の鉄則』総合法令出版 (2009)
『ES[社員満足]経営の鉄則』中央経済社 (2013)
『ESで離職率1%を可能にする人操りの技術』太陽出版(2017)
最新刊では『中小企業も実践できる従業員エンゲージメントの教科書』中央経済社 (2023)があり、いずれも増刷しています。
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